日本における職場でのメンタルヘルスの第一次予防対策に関する 費用便益分析

摘要

抄録：日本における職場でのメンタルヘルスの第一次 予防対策に関する費用便益分析：吉村健佑ほか.東京 大学大学院医学系研究科精神保健学分野一目的：本研究では，職場におけるメンタルへルスの第一次予防対 策の実施が事業者にとつて経済的利点をもたらすかど うかを検討することを目的とし，すでに公表されてい る国内の研究を文献検索し，職場環境改善，個人向け ストレスマネジメント教育，および上司の教育研修の3つの手法に関する介入研究の結果を二次的に分析し， これらの研究事例における費用便益を推定した.対象 と方法：Pubmedを用いて検索し，2011年11月16日 の時点で公表されている職場のメンタルへルスに関す る論文のうち，わが国の事業所で行われている事，第 一次予防対策の手法を用いている事，準実験研究また は比較対照を設定した介入研究である事，評価として 疾病休業（absenteeism)または労働生産性（presenteeism) を取り上げている事を条件に抽出した結果，4論文が 該当した.これらの研究を対象に，論文中に示され た情報および必要に応じて著者などから別途収集でき た情報に基づき，事業者の視点で費用および便益を算 出した.解析した研究論文はいずれも労働生産性の 指標としてHPQ (WHO Health and Work Performance Questionnaire) Short Form日本語版，あるいはその一 部修正版を使用していた.介入前後でのHPQ得点の変 化割合をAHPQと定義し，これを元に事業者が得られ ると想定される年間の便益総額を算出した.介入の効果発現時期および効果継続のパターン，AHPQの95% 信頼区間の2つの観点から感度分析を実施した.結果： 職場環境改善では，1人当たりの費用が7,660円に対し， 1人当たりの便益は点推定値において15,200-22,800円 であり，便益が費用を上回った.個人向けストレスマネ ジメント教育では，1人当たりの費用が9,708円に対し， 1人当たりの便益は点推定値において15,200-22,920円 であり，便益が費用を上回った.上司の教育研修では2 論文を解析し，Tsutsumi et al. (2005)では1人当たりの 費用が5,290円に対し，1人当たりの便益は点推定値に おいて4,400-6,600円であり，費用と便益はおおむね同 一であつた.Takao et al. (2006)では1人当たりの費用 が2,948円に対し，1人当たりの便益は0円であり，費 用が便益を上回った.AHPQの95%信頼区間は，いず れの研究でも大きかった.結論：これらの研究事例に おける点推定値としては，職場環境改善および個人向 けストレスマネジメント教育では便益は費用を上回り， これらの対策が事業者にとつて経済的な利点がある可 能性が示唆された.上司の教育研修では点推定値にお いて便益と費用はおおむね同一であった.いずれの研 究でも推定された便益の95%信頼区間は広く，これら の対策が統計学的に有意な費用便益を生むかどうかに ついては，今後の研究が必要である.