Studies on planning method of forest roads network (III) : Analysis of spur road for reforestation in private forest using a distance between road and working place

摘要

造林作業道整備の事例調査を行い, 林地到達距離の分布により施業団地の類型化を行った (図1 , 表2)。必ずしもひとつのかたまりとなっていない施業地に対する整備の指標として式 (5) を定義し, 造林事業費の軽減分で作業道が開設できる団地について検討した。その結果, タイプ8 - 10は軽減分で充分開設でき, タイプ4 - 7では配置の仕方, 開設長の削減, 対象施業面積の増大を計る必要があることが判った。式 (1), (3) が成立する範囲では平均林地到達距離が400m以上で式 (8) を満足する施業面積をもつ団地が作業道整備の目安である。