新入社員の就職意識と企業の社員への期待の違いについて

摘要

経営学が取り扱う問題には多くのものが含まれているが、そのひとつに、企業と従業員の関係を取り扱うものがある。企業を研究対象とし、その適正な運営に対して貢献することを目的としている経営学にとって、両者の間の良好な関係について考えることは重要な課題の１つであると考えているからである。しかし近年、両者にとって必ずしも望ましい関係が構築されていない状況を示しているデータがある。それは、若年者の就職状況や離職状況に関するものである。　2010年度に大学を卒業した学生の就職状況は、2011年４月１日現在、91.1％であり、2000年と同じく、過去最低の数字を記録している（厚生労働省2011b　p.１）。その一方で、30歳未満の若者労働者の離職率は、2009 年中には27.3％となっている。大学卒業者の離職率について限定すると、2007年３月大学卒業者の就職後３年間の離職率は31.1％であり、過去10年間さかのぼっても、約１／３が離職するという高い割合を示している（内閣府2011　p.26）。就職状況が厳しい中で、学生が希望する就職ができないことが離職率の高さの一因と考えることもできるが、新卒者の採用を中心とする日本の雇用環境のなかでは、離職後に以前より良い条件の職業に就ける保証は高くない。希望通りの再就職を勝ち取ることも簡単ではないと考えられるにもかかわらず、多くの学生は就職後３年以内に、最初の職場を去っているのである。　このような状況になっている原因はいろいろ考えられるが、そのひとつに、企業と従業員のお互いに対する考え方・意識の違いがあるように思われる。すなわち、新卒採用者を含む若手従業員の企業や仕事に対する期待やイメージと、企業が彼らに求めている能力や期待と間に、少なからずギャップが存在しており、その溝が埋まらないことが、多くの若手社員が離職するという状況の一因となっているのではないだろうか。　そこで本論文では、企業が新規採用者に期待しているものと、新入社員が企業や仕事に抱いているイメージや期待について、各種の調査結果を比較検討することで、両者の間に何らかのミスマッチが起こっていないかどうかを検証していくことにする。