帯水層中の高濃度土壌#12539;地下水汚染の処理技術

摘要

近年，最終処分場の逼迫が伝えられている。これは1998年6月から施行された改正廃棄物処理法に基づき，周辺の生活環境に与える影響の調査，関係市町村・関係者・専門家の意見聴取などの手続きが必要となり，結果として処分場の許可件数が激減していることによる。 一方，経団連の2002年2月の発表によれば，鉄鋼・化学・自動車部品等の38業種の2000年度の産業廃棄物最終処分量は，1990年度6，103万tの1/3以下，1，998万tであり，2005年度2，100万tの目標の大幅な前倒しとなった。リサイクルの流れが，産業界ではっきりと定着したことがわかる。 土壌処理においても，従来から行なわれてきた産廃処理を見直す動きが急で，原位置処理技術が着目されている。