省エネの工夫－あらためて考える高気密·高断熱住宅：健康·環境住宅への取り組み－高気密高断熱住宅をベースに、全館空調システムを装備した住宅を提案

摘要

2005年2月、京都議定書の発効によって、いよいよわが国においても、真剣に地球温暖化防止のための温室効果ガス削減に向け、より一層の努力が必要となった。本年4月1日より施行された「改正省エネ法」では、大規模集合住宅に係る省エネ措置の届出義務により、2000m{sup}2以上の非住宅·住宅ともに新築·増改築及び大規模修繕等の際に届出が義務化され、ストック住宅への省エネ対策が強化された。 1999年3月に告示された「住宅の省エネルギー基準（次世代省エネルギー基準）」については、既に多くの住宅会社が、その断熱基準やサッシなどの熱的性能などを満たすべく仕様を用意しており、フラット35（公庫証券化支援住宅）の優良住宅取得支援制度の技術基準にも採用されている。