若年女性の雇用·育成·定着に関する調査かう--仕事や職業のを超える汎用的な働く力に着目して

摘要

現在、一億総括躍社会の実現や女性活躍推進法の施行（2016年4月）を受け、多様な若年女性（概ね34歳以下を想定）が働き続けられる社会づくりが求められています。しかし、若年女性の就業観は多様で、仕事、職場環境、自身の能力、対人関係などに不安を持ち、初職を3年程度で離職するケースも多いです。さらに、離職後、就労やスキル（汎用性が高いと考えられる仕事上の技能や能力）に対する不安が大きくなる実態もみられます（大阪大学。大阪府商工労働部［2015]『若年女性の就業意識等に関する調査結果報告書·女性が輝く社会の実現に向けて』）。