監視と防犯

摘要

8月上旬、提携企業から盗聴探査の紹介案件を受信する。本来であれば、提携企業が受注して業務委託書が届くものであるが、紹介と言う形式をとる場合では担当者が関与したくない事情が有る事が多く、今回も引越し前の現住所で探査を希望されていると言う。早速、紹介された依頼者に連絡して、現住所では無く引越先の新居にて探査を実施した方が新生活を良好に開始出来る旨の説明をする。