【ユーザのアプローチと現場ニーズ】オペレーティング技術向上に向けたアラーム削減への取り組み

摘要

キリンビールは1982年の仙台工場リニューアルで醸造動力工程の自動化，集中監視化対応としてDCS を導入し，1990年代後半までに全国11工場の制御システムをすべてDCS化した。 その後，ハードウェアの老朽にともない，2000年に仙台工場でDCSリプレース，2004年には千歳工場でPLC+PC+SCADA システムへのリプレースを実施した。 DCSが導入される以前は人の知識や経験に基づいた手作業によるビール製造が行われてきたが，DCS の導入により，設備に取り付けられた様々タフィールドセンサ類の情報をもとに自動運転されることとなった。 その結果，工場操業要員の主な業務は現場作業からDCSによるオペレーティング作業へと移ってきた。 さらに，近年はオペレータの少人数化を進める中で，プラントの安定操業を継続していくために，現場の状態を迅速，かつ適確に把握するための高度なオペレーティング支援機能が求められるようになった。 最も重要なオペレーティング支援機能のひとつとして，工程の異常状態を検知し，その内容をアラームメッセージとしてオペレータに告知する機能があり，オペレータはこのアラームメッセージから工程状態を把握しトラブルを事前に回避することができるようになった。