小児病院における小児期発症慢性疾患を有する成人患者の実態調査

摘要

当センター（小児病院）に受診中の小児期発症の慢性疾患を有する成人患者の実態調査を行つた.2014年中に受診歴のある成人（20歳以上）患者は1,024名（男466名，年齢中央値23歳）で， 日常生活が自立しているのは約半数（511名）のみで，約4割（423名）の患者は複数の診療科を 受診していた.各診療科別に①現在の診療状況，②地域の成人医療機関側の受け入れ体制，③成人 期以後も小児科で診る医学的な意義，の3項目を評価し，患者を成人診療科に完全な転科が可能で あるかの視点から5群に分類した.その結果，転科できない患者（I群）10%，転科困難な患者 (II群）54%，診療を終了あるいは転科できるが，成人期以後も小児診療科で診る医学的意義が大 きい患者（III群）7%，診療の終了あるいは転科可能な患者（IV群）28%,判定保留（V群）1% であった.継続的な診療が必要である力s，地域内に成人の専門医師は十分でない患者(I + II群）の 占める割合は複数科受診，日常生活の援助が必要なほど増加する傾向を示した.その後の追跡調査 では死亡が12名，2016年受診歴がない患者は238名であつたが，I + II群の患者では転科が進h でいなかった.小児病院で経験する小児期発症の慢性疾患を有する成人患者すベてを成人診療科 に転科するのは困難であり，我々はこれらの成人患者に対しても適切な移行期医療を確立する必 要がある.