苦境打開の決め手は商品開発力

摘要

建材業界にとって2001年は住宅·ビルの建材需要が低迷し、まさに苦難の1年だった。 その中、建材各企業は生き残りを賭けて系列を越えた大型提携が一挙に進hだ。 年初にINAXとトステムが共同持株会社の設立で合意したのを皮切りに、秋口にはTOTOと松下電工が包括的な提携に踏み切るなど強者連合が形成された。 さらに窯業建材第1位のニチハは名門·三井木材を救済合併、年末には大建工業とも生産委託·産業廃棄物処理などで提携。 一方、アルミ建材でも三協アルミと立山アルミが包括的な提携に踏み切り、長らく続いたアルミ建材大手6社体制は事実上終焉した。 2002年は「小泉内閣の構造改革が終了するまで住宅産業は代表的な不況業種に陥る公算が大」（INAXトステムHの潮田会長）というように、住宅産業の経営環境は年間100万戸時代に向けて、一層厳しさを増す。 ビル建設も「首都圏再開発が終わる2003年以降は見通しが立たない」（長谷川新日軽社長）と先行き不透明。