変貌する化学企業―欧米化学企業の変遷を例に―2008．1～2008．12

摘要

一昨年夏に発覚したアメリカの低所得者向け住宅ローン（サブプライム·ローン）焦げ付き問題は，予想を越えた勢いで，全世界を金融危機に陥れ景気後退の渦に巻き込んだ。震源地のアメリカでは金融機関の巨額損失が相次ぎ，原油高騰も重なって個人消費が落込み，住宅や自動車などの基幹産業も極度の不振に陥って，リセッションに突入した。この異常事態に，連邦準備制度理事会（FRB）は立て続けに利下げを行って実質ゼロ金利にし，政府も大型減税に加えて，金融機関への公的資金注入に踏み切るなど懸命に不況対策を進めている。サブプライム·ローン問題が最初に飛び火したヨーロッパでも金融機関に巨額損失が発生し，金融市場の動揺による先行不安と原油高騰の影響で個人消費がかげり，アメリカの景気後退も影響して景気が一気に減速した。