産業·家庭·ビルとも大きな進展--平成14年度「夏の省エネルギー対策」の実施状況に関するアンケート調査結果

摘要

今回の調査では，いずれの部門でも省エネルギー対策に大きな進展が見られた。 これは，今年に入りわが国の京都議定書批准や地球温暖化防止対策推進大網の見直し，省エネ法の改正など，地球環境に関係することが一般のメディア等で頻繁に取り上げられるようになり，これらの情報に刺激された結果とも想定される。 今後も，省エネ対策普及促進のために各部門への省エネに関する情報提供や活動を積極的に展開していくことが有効であり，また必要と考えられる。省エネルギーセンターとしては，今後ともあらゆる広報手段を通して省エネ対策の推進を図っていくつもりである。最後に，この報告が省エネルギー対策普及推進の参考になれば幸いである。 また，誌面を借り今回の調査にご協力いただいた皆様に厚くお礼を申し上げるとともに，今後も行われる本調査へのご理解とご協力をお願いするしだいである。