エネルギー使用に関する計測と検証の一元化をサポートする遠隔計測監視システム

摘要

改正省エネ法，および改正温暖化対策法（それぞれ通称。 2006年4月施行）は，昨年発効した京都議定書を反映させ，対象となる事業所の範囲が広がるとともに対応が強化されている。 特に大規模事業所では，京都議定書発効を機にエネルギー消費の現状把握を急務と捉えて，計測システム導入を検討する動きが高まっている。