物理探査学会の社団法人化に寄せて

摘要

学会の法人化は長年の懸案事項であった。 今その夢が実現し,心からおめでとうと申し上げたい。 言うならば，この学会が53年目にして法人格を持ち，公に法的に社会に認知されたわけである。 3年前の50周年記念事業の際に，会長であり50周年記念行事特別委員会の委員長でもあった小川会長は，学会の将来の発展を図るために，法人化の促進と国際化の促進という2つの衷点課題を掲げられた。これを受けて，具体的な学会の活動の活性化を計るために，将来構想検討委員会が組織され，多くの改善内容を含む提言が答申書にまとめられた。小川会長の方針は杉本会長に引き継がれ,当時,私は副会長としてまた法人化特別委員会の委員長として，国際化の促進と法人化の実現に力を入れてきた。 2000年の5月に開かれた総会では，法人化を視野に入れた会則の大改定が議決され，また法人化の実現を推進することが総会決議として承認された。 私は，その総会で会長に選ばれ，その実硯に努力してきたが，いま法人化を実現してみて振り返ると，法人化という大きなハードルを乗り越えるために，学会の運営をより民主的なものに，より透明なものにすることが，文部科学省の指導の基本であり，それに答えることができるように学会の運営を整備していくことが主要な作業であったように感ずる。