戸建住宅における太陽光発電の意味と実際

摘要

日本のCO_2排出量は京都議定書の削減目標とは逆に増加傾向が留まらず，部門別では家庭部門が基準年比+37.4％と大きく増加している。また，昨年施行された住生活基本法および同法に基づく住生活基本計画の中では，「良質な住宅ストックの形成及び将来世代への承継」等が明示され，長寿命で省エネルギー性の高い住宅の普及拡大が重要かつ喫緊の課題とされている。住宅への太陽光発電（PV）システムの搭載はそのための有効な手段であり，今後のさらなる普及拡大が期待されている。