設計プロセスにける環境設計Sensitivity Analysis(感度分析)とIntegrated Design(統合設計)

摘要

2017年4月から延床面積2,000m~2以上の非住宅建築物に対して，建築物のエネルギー消費性能基準(省エネ基準)の適合義務化が始まった。従来の省エネ法(エネルギーの使用の合理化などに関する法律)での届出義務においても，届け出られた内容が著しく不十分な場合は，指示·命令などが行われることとなっていたが，建築物省エネ法(建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律)では，建築確認手続きとより密接に連動し，基準に適合しなければ建築確認が下りないこと(着工禁止)になる(図1)。